タレントの中居正広問題からフジメディアホールディングスグループへと飛び火し、フジテレビからスポンサー離れが続出しており、フジテレビ存亡の危機に瀕している。そもそも１月17日のフジテレビ港浩一社長の記者会見が最悪で火に油を注いでしまった。テレビ局の社長の記者会見で、テレビカメラの禁止、限られた人だけの閉鎖的な記者会見は各方面から大批判を喰らってしまいオールドメディアの終焉を感じさせる一場面であった。中居問題もジャニーズ問題と同じで、外圧からの影響でダンマリを決め込んでいたオールドメディアが報じ得なくなってしまったのが実情である。週刊誌、ネットなどで大きく話題になっているのに、各テレビ局は中居正広に忖度したのか、また自局も身に覚えがあるので躊躇したのか、いずれにしてもAP通信、ブルームバーグなどが報じた為、重い腰を上げざらなくなったのだろう。

 オールドメディア代表格のテレビ局はバイアスのかかった報道が多く、自局に影響のないターゲットなら執拗に攻め立てるのに、今回の中居正広問題、以前のジャニーズ問題のように影響力のある人物、企業などには尻込みしてしまう。日本のテレビ局はイデオロギーの中立を装っているが、学生運動が盛んな時代の団塊世代がテレビ局の幹部になり影響力があったのか、概ね全局リベラル派系である。TBSの日曜日放映の「サンデーモーニング」は偏向報道の典型的な番組である。自虐史観、反トランプ、反安倍、反自民党である。一掃のこと、テレビ、新聞もイデオロギー色を明確に打ち出した方がスッキリしていいと思う。今回のフジテレビ問題は、他局でも多かれ少なかれ同じようなことがあったと思う。各テレビ局は国から安価で電波を借りているのだから、事実を曲げて恣意的な報道をした場合は、電波停止の処置をしてもいいと思う。これを言うと、言論弾圧だという輩がいるが、斎藤兵庫県知事への報道も酷いものであった。初めから悪と決めつけて、死者まで出たと大騒ぎであった。しかし、立花孝志氏やネット上で亡くなった方の不適切な情報が出回ると選挙民の流れは一気に斎藤元彦氏に傾いた。オールドメディアはこの不適切な情報を知りながら隠していたのである。10年前なら斎藤元彦知事は確実に落選していただろう。オールドメディアは報道の自由を訴えながら、報道しない自由も持ち合わせているのである。公平を装うなら、バイアスを掛けないで、あくまで事実だけを報じて欲しい。才能ある中居正広、松本人志などの他にも，多くの失敗した成功者に、平家物語、祇園精舎次の一節をかみしめて欲しい

　　　　　　　　　　　　盛者必衰の理をあらはす　　驕れる人も久しからず　　　

　　  我々凡人も肝に銘じなければならない